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【要注意】期間工は知っておくべき意外と気づいていないお盆休みのデメリット

期間工をやると年3回、長期休暇があります。

年末年始、ゴールデンウィーク、そしてお盆休み(夏季休暇)です。

休み何それおいしいの?と鼻で笑われるような(ガチです)クソブラック企業でしか働いたことがなかったので、期間工を始めたときただでさえ毎週2日も休みがあるのにさらに長期休暇まであるのか!?とカルチャーショックを受けました。

しかも中小零細企業にありがちな長期休暇とは名ばかりの2,3日しかない休暇と違い、10日前後もあります。(年によって日数が変わりますし、人によっては有給休暇も引っ付けたりするのでそれでも変わります)

とてもありがたいことなのですが、この3大長期休暇の中で最もデメリットが大きいのがお盆休みです。

期間工になればお盆休み以後はかなり注意して過ごさなければなりません。

その理由を解説していきます。

長期休暇後の給料は減る

まず大前提として長期休暇の後の給料はかなり減ります。

そりゃそうですよね。通常の休みである土日分を差し引いても10日前後仕事がなければ当然給料は減ります。

しかも長期休暇中は帰省や旅行だったりで出費がどうしても多くなりがちです。

出費が多くなって、かつその後の給料は少なくなるわけですからいつもよりも財布のひもを締める必要があります。

お盆休みや長期休暇の中で最も警戒しないといけない理由

長期休暇後はどうしてもお給料が減るわけですが、特にお盆休みは警戒しないといけません。

なぜならお盆休みは「長期休暇が1ヶ月の間にまるまる収まるから」です。

どういうことか。

年末年始休暇は12月から翌年1月、ゴールデンウィークなら4月から5月と月をまたぎます。

つまり長期休暇が分散されるわけです。

よって休暇による給料マイナスも分散されます。

ところがお盆休みの場合、長期休暇が全て8月に収まります。

つまり8月働いた分のお給料に長期休暇分のマイナスがドカンと影響を与えるのです。

今まで期間工やってきて思いますが1年の中で8月分の給料、つまり9月にもらう給料が一番少ないです。

多少残業をこなしたところで普段の土日休みに10日前後の休日が乗っかるわけですからどうしてもお給料が少なくなります。

しかも怖いのは7月以降は住民税の引き落としも始まっているわけです。

ただでさえ住民税の負担が増える上にお盆休みの影響も加わるので、8月分の給料減には相当警戒しないといけません。

前月までの給料をしっかりとっておこう

期間工ブログの運営者やTwitterの期間工アカウントの人のように計画的に貯金や投資をして資産〇万円!みたいな人はリアルでは全然いません。

入った分使いまくる人ばかりです。

パチンコ・スロット・競馬などのギャンブル、風〇、スマホの課金ゲームなどなど。

正社員だろうと期間工だろうと関係ありません。

ただ大きく違うのは正社員の場合、安定した立場でかつ期間工よりずっと多くのお金を稼いでいることです。(新卒5年以内をのぞく)

長期休暇で多少給料がマイナスになったところで大した影響はありません。

しかし期間工は時給なので働かなかった日の分はダイレクトに給料がマイナスになります。

しかも半年ごとの契約更新で最大2年11ヶ月までしか働けない不安定な立場です。

正社員と同じ感覚でお金を使ってはいけないのです。

「8月危機」を乗り越えるためには、手当や満了金が入ったとしてもしっかりとお給料を貯金しておくことが大切です。

残業や休日出勤がなければ手取り10万円台前半と言うのも十分あり得ます。

8月危機を乗り越えるために6月、7月からお給料はしっかり取っておくべきですね。

これから期間工にチャレンジする人は、長期休暇後のお給料減に十分注意しましょう。

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